ADHD（注意欠如・多動症）とは？特徴と支援方法を専門的に解説【子どもから大人まで】

「もしかして、うちの子はADHDかもしれない」「自分自身がADHDではないか」と不安を感じていませんか。ADHD（注意欠如・多動症）とは、不注意・多動性・衝動性を主な特徴とする発達障害の一つです。近年、子どもだけでなく大人のADHDへの関心も急速に高まっています。

日本国内のADHD推定患者数は約300万〜400万人です。決して珍しい症状ではありません。しかし、正しい知識がないまま自己判断をしてしまうと、適切な支援を受ける機会を逃すことになります。

この記事では、ADHDの基本的な定義から診断基準、原因、治療法、そして家庭・学校・職場での具体的な支援方法まで、専門的かつ網羅的に解説します。最新の医学的知見とガイドラインに基づいた情報をお届けしますので、ぜひ最後までご覧ください。

ADHD（注意欠如・多動症）とは？基本的な定義と3つの特徴

ADHDは「Attention Deficit Hyperactivity Disorder」の略称です。日本語では「注意欠如・多動症」と呼ばれます。以前は「注意欠陥・多動性障害」と表記されていました。DSM-5（精神疾患の診断・統計マニュアル第5版）の日本語訳改訂に伴い、現在の名称に変更されています。

ADHDは脳の神経発達に関わる障害です。生まれつきの脳機能の特性によって生じます。「育て方が悪い」「本人の努力不足」といった誤解がいまだに存在しますが、これらは科学的に否定されています。

ADHDには、大きく分けて3つの中核症状があります。それぞれの特徴を詳しく見ていきましょう。

不注意の特徴

不注意とは、注意力を持続させることが困難な状態です。ADHDの中でも最も広く認められる症状の一つです。

具体的には以下のような行動が見られます。

• 仕事や学業でケアレスミスを繰り返す
• 課題や遊びの最中に集中力が途切れやすい
• 話しかけられても聞いていないように見える
• 指示に従えず、やるべきことを最後まで完了できない
• 課題や活動の段取りをつけることが苦手である
• 持続的な集中を要する作業を避ける傾向がある
• 日常生活で必要なものをよく紛失する
• 外部の刺激で注意がすぐにそれてしまう
• 毎日の活動を忘れてしまうことが多い

不注意の症状は、幼少期には目立ちにくいことがあります。特に女性に多い傾向があり、「おっとりした性格」と見なされて見過ごされるケースも少なくありません。

多動性の特徴

多動性とは、状況にそぐわない過度な身体活動が見られる状態です。年齢とともに目立たなくなる傾向がありますが、完全に消失するわけではありません。

主な行動例は以下のとおりです。

• 席についていても手足をそわそわと動かす
• 授業中や会議中に席を離れてしまう
• 不適切な状況で走り回ったり高いところに登ったりする
• 静かに遊んだり余暇活動に取り組んだりできない
• まるでエンジンで動かされているように行動する
• 過度にしゃべり続けてしまう

大人のADHDでは、走り回るなどの行動は減少します。代わりに、内的な落ち着きのなさや、貧乏ゆすり、じっと座っていることへの苦痛として表れることが多いです。

衝動性の特徴

衝動性とは、結果を考えずに行動してしまう傾向のことです。対人関係のトラブルにつながりやすい症状です。

代表的な行動には以下のものがあります。

• 質問が終わる前に答え始めてしまう
• 自分の順番を待つことが難しい
• 他人の会話や活動に割り込んでしまう
• 衝動買いをしてしまう
• 感情のコントロールが難しく怒りやすい

衝動性は、職場での人間関係や金銭管理にも影響を及ぼします。特に成人期では、転職の繰り返しや交通事故のリスク増加とも関連しています。

ADHDの3つのタイプ分類と年代別の症状の現れ方

ADHDは、中核症状の現れ方によって3つのタイプに分類されます。タイプによって必要な支援も異なるため、正確な把握が重要です。

不注意優勢型

不注意の症状が前面に出るタイプです。多動性や衝動性は比較的目立ちません。女性に多く見られる傾向があります。

学校では「ぼんやりしている子」「忘れ物が多い子」として捉えられがちです。行動面での問題が少ないため、周囲が気づきにくいのが特徴です。診断が遅れるケースが多いタイプでもあります。

多動性・衝動性優勢型

多動性と衝動性の症状が顕著なタイプです。幼児期から目立つ行動が多く、比較的早い段階で気づかれやすい傾向があります。

「落ち着きがない」「すぐに手が出る」などの行動が見られます。集団生活でのトラブルが生じやすいタイプです。

混合型

不注意と多動性・衝動性の両方の症状を持つタイプです。ADHDの中で最も多い分類とされています。

症状が多岐にわたるため、生活全般に影響が出やすい傾向があります。一方で、症状が明確なため診断につながりやすいという側面もあります。

年代別にみるADHDの症状変化

ADHDの症状は年齢とともに変化します。以下の表で年代ごとの特徴を整理します。

年代	主な症状の特徴	よくある困りごと
幼児期（3〜6歳）	多動性が顕著に出やすい	集団行動がとれない、危険な行動が多い
学童期（7〜12歳）	不注意が学業に影響し始める	忘れ物の多さ、宿題の未提出、友人トラブル
思春期（13〜18歳）	多動性がやや落ち着くが衝動性が残る	自己肯定感の低下、反抗的態度、学業不振
成人期（18歳以上）	不注意と衝動性が主な課題になる	仕事のミス、時間管理の困難、対人関係の問題

ADHDと診断された子どもの約50〜65%は、成人期にも何らかの症状が持続するとされています。「大人になれば治る」という認識は正確ではありません。

ADHDの原因は何か？脳機能と遺伝の関係を科学的に解説

ADHDの原因は、単一の要因では説明できません。複数の要素が複雑に絡み合って発症すると考えられています。現在の医学研究で明らかになっている主な原因を解説します。

脳の構造と機能の特性

ADHDのある人の脳には、特徴的な機能の違いが認められます。特に前頭前野（ぜんとうぜんや）と呼ばれる領域の活動が低下していることがわかっています。

前頭前野は、注意の制御、計画立案、衝動の抑制をつかさどる部位です。この領域の機能が十分に働かないことで、ADHDの中核症状が生じると考えられています。

神経伝達物質の機能異常

脳内の神経伝達物質であるドーパミンとノルアドレナリンの機能低下がADHDに深く関与しています。

ドーパミンは報酬系や動機づけに関わる物質です。ノルアドレナリンは覚醒や集中力の維持に関与しています。これらの物質の伝達がうまくいかないことで、注意力の維持や行動の抑制が困難になります。ADHD治療薬の多くは、この神経伝達物質の機能を改善する仕組みで効果を発揮します。

遺伝的要因の影響

ADHDは遺伝性が非常に高い発達障害です。双生児研究によると、遺伝率は約70〜80%と報告されています。

親がADHDの場合、子どもがADHDを発症する確率は約50%前後です。ドーパミン受容体遺伝子（DRD4）やドーパミントランスポーター遺伝子（DAT1）など、複数の遺伝子が関与していることがわかっています。ただし、特定の一つの遺伝子だけで発症するわけではありません。

環境要因の関与

遺伝的な素因に加え、以下の環境要因がADHDの発症リスクを高める可能性が指摘されています。

• 妊娠中の喫煙やアルコール摂取
• 出生時の低体重や早産
• 幼少期の鉛への曝露
• 妊娠中の強いストレス

ただし、環境要因はあくまで発症リスクを高める可能性がある要素です。「親の育て方」や「しつけの問題」はADHDの原因ではないことを明確にしておきます。

ADHDの診断基準と受診の流れ

ADHDの正確な診断は、専門の医師による総合的な評価に基づいて行われます。自己判断だけで確定することはできません。ここでは、現在の診断基準と受診までの流れを説明します。

DSM-5-TRに基づく診断基準

現在、ADHDの診断にはDSM-5-TR（精神疾患の診断・統計マニュアル第5版テキスト改訂版）が広く用いられています。診断には以下の条件をすべて満たす必要があります。

• 不注意症状9項目中6項目以上、または多動性・衝動性症状9項目中6項目以上に該当する（17歳以上の場合は各5項目以上）
• 症状の一部が12歳以前から存在していること
• 症状が2つ以上の環境（家庭と学校、家庭と職場など）で確認されること
• 社会的、学業的、職業的機能に明確な支障が出ていること
• 他の精神疾患（不安障害、気分障害など）ではより適切に説明できないこと

DSM-5から大きく変わった点は、発症年齢の基準が「7歳以前」から「12歳以前」に緩和されたことです。これにより、成人期に初めて診断される人が増加しました。

診断で用いられる検査・評価方法

ADHDの診断には、複数の検査や評価が組み合わせて用いられます。

評価方法	内容	対象
問診・面接	生育歴、現在の症状、困りごとの聴取	本人・家族
行動評価尺度	ADHD-RS、Connersスケールなどの質問紙	本人・保護者・教師
心理検査	WISC（知能検査）、CPT（持続性注意力検査）など	本人
身体検査	甲状腺機能、てんかんなどの除外診断	本人

一つの検査だけで確定診断を下すことはありません。複数の情報源を総合的に判断します。

受診先の選び方

ADHDが疑われる場合の主な受診先は以下のとおりです。

• 子どもの場合は小児科、小児神経科、児童精神科
• 大人の場合は精神科、心療内科（発達障害に対応しているか事前確認が必要）
• 発達障害者支援センターで相談し、適切な医療機関を紹介してもらう方法もある

近年、大人のADHD診断への需要が急増しています。信州大学の研究によると、20歳以上のADHD年間発生率は2010年から2019年の間に約21倍に増加しました。初診までの待機期間が長い医療機関も多いため、早めの予約をおすすめします。

ADHDの有病率と統計データ

ADHDがどの程度の割合で存在するのかを把握することは、理解を深める上で重要です。国内外の統計データを整理します。

日本と世界の有病率比較

対象	有病率	出典
世界の子ども（18歳以下）	約5〜7%	DSM-5 / メタ解析（2013年）
世界の成人	約2.5〜4%	各国の疫学調査
日本の学齢期の子ども	約3%	文部科学省調査
日本の成人	約1.65〜2.1%	浜松市疫学調査（中村ら、2013年）
アメリカの成人（2023年）	約6.0%	CDC調査

日本の成人有病率が他国より低く見える理由の一つは、未診断者が多いことにあります。認知度の向上とともに、今後さらに診断数は増加すると見込まれています。

男女比と年齢による変動

子どものADHDは男子に多く、男女比はおよそ2〜3:1です。しかし成人期になると、この差は縮小する傾向にあります。

女性のADHDは不注意型が多く、外からは目立ちにくいのが特徴です。そのため幼少期には見過ごされ、成人になってからうつ病や不安障害をきっかけに診断されるケースが少なくありません。

ADHDの治療法を徹底解説：薬物療法と心理社会的治療

ADHDの治療は、薬物療法と心理社会的治療（非薬物療法）を組み合わせるのが基本です。どちらか一方だけではなく、両方を併用することで効果が最大化されます。

薬物療法：日本で承認されている4つの治療薬

日本で保険適用されているADHD治療薬は4種類あります。それぞれの特徴を比較します。

薬品名（一般名）	分類	作用の仕組み	効果の持続時間	主な対象年齢
コンサータ（メチルフェニデート）	中枢刺激薬	ドーパミン・ノルアドレナリンの再取り込み阻害	約12時間	6歳以上（成人含む）
ビバンセ（リスデキサンフェタミン）	中枢刺激薬	体内で活性体に変換されドーパミンを増加させる	約13時間	6〜18歳
ストラテラ（アトモキセチン）	非中枢刺激薬	ノルアドレナリンの再取り込み阻害	24時間持続型	6歳以上（成人含む）
インチュニブ（グアンファシン）	非中枢刺激薬	α2Aアドレナリン受容体作動薬	24時間持続型	6歳以上（成人含む）

中枢刺激薬（コンサータ、ビバンセ）は即効性が高いのが特徴です。服用した日から効果を実感できる場合があります。一方で依存や乱用のリスクがあるため、登録医制度により処方できる医師が限られています。

非中枢刺激薬（ストラテラ、インチュニブ）は効果の発現まで数週間かかります。しかし依存リスクがなく、24時間にわたる安定した効果が期待できます。不安障害やチック症を併存する場合に選択されることが多いです。

どの薬剤を選択するかは、症状のタイプや併存疾患、副作用への忍容性を総合的に判断して決定されます。主治医と十分に相談しながら、自分に合った治療薬を見つけていくことが大切です。

心理社会的治療：行動療法と認知行動療法

薬物療法と並んで重要なのが心理社会的治療です。行動そのものを変化させるアプローチと、思考パターンを修正するアプローチがあります。

子どもに対しては、望ましい行動を強化する「行動療法」が基本です。具体的には、良い行動ができたときにほめる、トークンエコノミー法（ポイント制のご褒美システム）を活用する、環境を構造化して行動しやすくするなどの方法が用いられます。

大人に対しては、「認知行動療法（CBT）」が有効であることが研究で示されています。2025年には千葉大学の研究チームが、薬物療法にオンライン認知行動療法を併用することで、成人ADHDの症状がさらに改善することを報告しました。時間管理や優先順位のつけ方など、日常的なスキルを段階的に身につけていくプログラムです。

ペアレントトレーニング（保護者向け支援）

ペアレントトレーニングは、ADHDの子どもを持つ保護者を対象とした支援プログラムです。厚生労働省も積極的に推進しています。

このプログラムでは、子どもの行動を「好ましい行動」「好ましくない行動」「許しがたい行動」の3つに分類します。好ましい行動を即座にほめ、好ましくない行動には過度に反応しないことを学びます。

国際的にもエビデンスのある治療法として位置づけられています。全6〜10回程度のセッションで構成されることが一般的です。各地の発達障害者支援センターや医療機関で実施されています。

ソーシャルスキルトレーニング（SST）

ソーシャルスキルトレーニングは、社会的な場面での適切な振る舞いを練習するプログラムです。対人関係に困難を抱えるADHDの方に特に効果的です。

具体的には、順番を待つ練習、相手の話を聞く練習、感情を適切に伝える練習などを行います。ロールプレイ形式で行われることが多く、実践的なスキルの習得を目指します。

子どものADHDへの支援方法：家庭と学校でできること

ADHDの子どもが安心して成長するためには、家庭と学校の連携が欠かせません。日常生活の中で実践できる具体的な支援方法を紹介します。

家庭での支援の基本原則

家庭での支援において最も大切なのは、子どもの自己肯定感を守ることです。ADHDの子どもは、叱られる経験が積み重なりやすい傾向があります。「自分はダメな子だ」という思い込みが定着すると、二次障害（うつ、不安、不登校など）のリスクが高まります。

家庭で実践できる具体的な支援策は以下のとおりです。

• できたことを具体的にほめる（「片付けてくれてありがとう」など、行動を明確にして伝える）
• 指示は一つずつ短く出す（複数の指示を同時に出さない）
• ルーティンを視覚化する（時間割やチェックリストを壁に貼る）
• 気が散りにくい環境を整える（勉強机の上を片付ける、テレビを消す）
• 失敗を責めるのではなく、次にどうすればよいかを一緒に考える
• タイマーを活用して時間の感覚を身につけさせる

学校での合理的配慮の具体例

2024年4月から、障害者差別解消法の改正により、民間事業者を含めた合理的配慮の提供が法的義務となりました。学校においても、ADHDのある児童・生徒に対する配慮がより一層求められています。

学校で実施されている主な合理的配慮を紹介します。

• 座席を教師の近くに配置して注意をサポートする
• 口頭指示に加えて板書やプリントで指示を視覚化する
• テスト時間の延長や別室での受験を認める
• 提出物の管理について個別のサポートを行う
• クールダウンできるスペースを設ける
• 宿題の量を調整する

合理的配慮は「特別扱い」ではありません。一人ひとりの特性に合わせた環境調整であり、法律に基づいた正当な権利です。学校との連携においては、担任だけでなく特別支援コーディネーターや管理職も交えて話し合うことが効果的です。

通級指導教室と特別支援教育の活用

ADHDのある子どもが利用できる教育支援制度には、通級指導教室があります。通常の学級に在籍しながら、週に数時間、個別または少人数での指導を受ける仕組みです。

通級指導教室では、注意力を高めるトレーニングやソーシャルスキルの練習が行われます。在籍学級での授業に参加しながら、苦手な部分を補える点がメリットです。利用を希望する場合は、学校の特別支援コーディネーターに相談してください。

大人のADHDへの支援方法：職場と日常生活の工夫

大人のADHDは、職場での困難や日常生活の管理に大きな影響を及ぼします。しかし、適切な支援と工夫があれば、特性を強みに変えることも可能です。

職場における合理的配慮

職場においても合理的配慮の提供は法的義務です。ADHDのある方が働きやすい環境を整えるために、以下のような配慮が実施されています。

• 業務の優先順位を上司と一緒に明確にする
• マルチタスクを避け、一つずつ業務を割り振る
• 口頭指示だけでなく、メールやメモで業務内容を共有する
• 集中しやすいデスク配置（壁際、パーティション付きなど）を提供する
• 定期的な短い休憩時間を設ける
• 締め切りのリマインダーを設定する仕組みを導入する

自分の特性を上司や同僚に伝えることが第一歩です。障害者手帳（精神障害者保健福祉手帳）を取得している場合は、障害者雇用枠での就労も選択肢になります。

日常生活を楽にするセルフケア術

ADHDのある大人が実践できるセルフケアの工夫を紹介します。

時間管理の工夫として、スマートフォンのアラーム機能やリマインダーアプリの活用が効果的です。予定は一つのカレンダーに集約し、ダブルブッキングを防ぎましょう。

整理整頓については、「物の定位置」を決めることが基本です。鍵・財布・スマートフォンなどの置き場所を固定します。透明な収納ケースを使うと、中身がすぐに確認できて便利です。

衝動的な買い物を防ぐには、「24時間ルール」がおすすめです。欲しいものがあっても、すぐには購入せず24時間待ちます。翌日になっても必要だと感じたら購入するというルールです。

睡眠の質を確保することも重要です。ADHDのある人は睡眠障害を併存しやすいことがわかっています。就寝前のスマートフォン使用を控え、一定の就寝・起床時間を守ることで、日中の集中力が改善されやすくなります。

利用できる公的支援制度

ADHDのある方が利用できる主な公的支援制度は以下のとおりです。

制度名	内容	窓口
精神障害者保健福祉手帳	税金の軽減、各種割引など	市区町村の障害福祉課
自立支援医療（精神通院医療）	医療費の自己負担が1割に軽減される	市区町村の障害福祉課
障害年金	日常生活に著しい制限がある場合に支給	年金事務所
就労移行支援	就職に向けた訓練・サポート	障害福祉サービス事業所
発達障害者支援センター	相談、情報提供、関係機関との連携	各都道府県に設置

自立支援医療制度を利用すると、通院にかかる医療費の自己負担額が3割から1割に軽減されます。継続的な通院が必要なADHDの治療において、経済的負担を大きく抑えられる制度です。まだ利用していない方は、主治医に相談してみてください。

ADHDと併存しやすい疾患・障害

ADHDは、他の精神疾患や発達障害を併存しやすいことが知られています。ADHDの約60〜80%の方が、何らかの併存疾患を持つとされています。

主な併存疾患の一覧

ADHDと併存しやすい代表的な疾患・障害を解説します。

自閉スペクトラム症（ASD）は、ADHDと最も併存率が高い発達障害です。DSM-5からは、ADHDとASDの併存診断が公式に認められるようになりました。コミュニケーションの困難やこだわりの強さが加わることで、支援がさらに複雑になります。

学習障害（LD/SLD）も高い併存率を示します。読み書きや計算の困難がADHDの不注意と重なり、学業面での苦労がより大きくなります。

うつ病や不安障害は、ADHDの二次障害として発症することが多い疾患です。繰り返される失敗体験や対人関係の困難が、心理的なダメージとなって蓄積します。特に未診断のまま長期間過ごした場合に、発症リスクが高まる傾向があります。

その他にも、反抗挑発症、素行症、チック症、睡眠障害、物質使用障害（依存症）などが併存しやすいとされています。

二次障害を予防するために大切なこと

二次障害の予防には、早期発見と適切な支援が最も効果的です。ADHDそのものを「治す」ことよりも、本人が自分の特性を理解し、環境を整えることが重要です。

自己肯定感の維持が二次障害予防の要です。「できないこと」ではなく「できること」に注目する関わりが必要です。周囲の大人がADHDの特性を正しく理解し、失敗を責めない姿勢を持つことが求められます。

ADHDの強みを活かす視点：ニューロダイバーシティという考え方

ADHDは「障害」として語られることが多い一方で、近年は「ニューロダイバーシティ（神経多様性）」という概念が注目を集めています。脳の特性の違いを「異常」ではなく「多様性」として捉える考え方です。

ADHDならではの強み

ADHDのある方には、以下のような特有の強みが見られることがあります。

創造性の高さは、ADHDの大きな強みの一つです。思考が多方面に飛びやすい特性は、独創的なアイデアを生み出す力になり得ます。歴史上の発明家や起業家の中にもADHD特性を持っていたとされる人物が多く存在します。

興味のある分野への集中力（過集中）も特徴的です。ADHDの方は好きなことに対して、通常では考えられないほどの集中力を発揮することがあります。この特性を仕事や学業に活かせると、大きな成果につながります。

行動力やエネルギーの高さも強みです。衝動性が「すぐに行動に移せる力」として働く場面もあります。新しいことに臆せず挑戦できる姿勢は、ビジネスの世界では高く評価されることがあります。

特性を活かしやすい環境づくり

ADHDの特性を強みとして活かすためには、環境の選択が重要です。自分の特性に合った仕事や役割を見つけることで、パフォーマンスを最大限に発揮できます。

裁量の大きい仕事、変化に富んだ業務、クリエイティブな職種などは、ADHD特性との相性が良いとされています。逆に、細かいルーティンワークや長時間の単調な作業が求められる環境は、困難が生じやすい傾向があります。

大切なのは、「苦手を克服する」ことだけに注力しないことです。苦手な部分はツールや環境調整で補い、得意な分野を伸ばすアプローチが長期的な成功につながります。

ADHDに関するよくある誤解と正しい知識

ADHDについては、いまだに多くの誤解が存在します。正しい知識を持つことが、適切な支援の第一歩です。ここでは代表的な誤解を取り上げ、事実に基づいて訂正します。

「ADHDは子どもの障害であり大人にはない」は誤り

ADHDは生涯にわたって続く可能性のある神経発達症です。子どもの50〜65%は成人期にも症状が持続します。

「大人のADHD」が注目されるようになったのは比較的最近ですが、ADHDそのものが大人になって突然発症するわけではありません。子どものころから特性があったものの、環境への適応や周囲のサポートにより問題が表面化しなかったケースがほとんどです。

「ADHDは親のしつけが原因」は誤り

ADHDは脳の神経発達に基づく生物学的な特性です。育て方やしつけの問題ではありません。この誤解は、保護者に不必要な罪悪感を与え、適切な支援の妨げになります。

もちろん、家庭環境はADHDの症状の「現れ方」に影響を与えることはあります。しかし、環境要因がADHDの「原因」ではないという点は明確に区別する必要があります。

「ADHDの人は努力が足りない」は誤り

ADHDの方が課題をこなせないのは、努力不足ではありません。脳の実行機能（計画、組織化、優先順位づけなどの能力）に困難があるためです。

「やる気があればできるはず」という言葉は、ADHDの方を深く傷つけます。本人は十分に努力していても、脳の特性上うまくいかないことがあるのです。周囲の理解が何よりも重要です。

「薬を飲むと依存する」への回答

ADHD治療薬の中で、中枢刺激薬（コンサータ、ビバンセ）には確かに依存のリスクが存在します。そのため、登録医制度で処方管理が行われています。

しかし、医師の指示に従って適切に服用する限り、依存のリスクは極めて低いとされています。むしろ、未治療のADHDのある人は物質使用障害（アルコール依存など）のリスクが高く、適切な治療がそのリスクを低減するという研究結果もあります。

ADHD（注意欠如・多動症）の特徴を理解し適切な支援につなげるために

ADHD（注意欠如・多動症）とは、不注意・多動性・衝動性を中核症状とする神経発達症であり、子どもから大人まで幅広い年代に影響を及ぼします。この記事で解説したとおり、ADHDは脳機能の特性に基づく障害であり、本人の努力不足や育て方の問題ではありません。

ADHDへの対応で最も大切なのは、「正しく知ること」と「適切な支援につなげること」の2点です。

早期に専門医の診断を受けることで、治療の選択肢が広がります。薬物療法と心理社会的治療の併用により、日常生活の困りごとは大きく軽減できます。家庭・学校・職場での環境調整や合理的配慮も、本人の生活の質を向上させる重要な要素です。

もし「自分はADHDかもしれない」「子どもの特性が気になる」と感じている方がいれば、まずは発達障害者支援センターや専門の医療機関に相談することをおすすめします。一人で抱え込む必要はありません。

ADHDの特性を「弱み」としてだけ捉えるのではなく、その人ならではの「強み」として活かしていく視点も大切です。適切な環境と支援があれば、ADHDのある方は自分らしく、充実した人生を送ることができます。社会全体がADHDへの正しい理解を深め、多様な脳の特性を尊重し合える環境をつくっていくことが求められています。